薬剤師の転職で年収が下がるとき｜減収を受け入れる判断基準

転職したい。でも、今より年収が下がる。 薬剤師として転職先から条件提示を受けたとき、この一点で迷うことがあります。

結論からいうと、年収が下がることだけで転職失敗とは決まりません。一方で、年収減だけが確定しており、勤務時間や仕事内容が本当に改善するか分からない状態で内定を承諾するのも避けたいところです。

厚生労働省の最新の令和7年雇用動向調査では、転職入職者のうち前職が雇用者で調査時点に在籍している人について、前職と比べた賃金が増加した人は40.8％、変わらない人は25.5％、減少した人は31.0％でした。1割以上減少した人は21.9％です。ただし、これは薬剤師だけの数字ではなく、薬剤師の転職前後の年収差額を示す統計でもありません。

参考：政府統計の総合窓口 e-Stat｜令和7年雇用動向調査結果の概況

私は調剤薬局チェーンで薬剤師採用に約6年間携わり、そのうち約4年間は人事部長として採用・人事制度・労務管理を担当してきました。私が関わった範囲でも、転職条件を考えるときに比較すべきなのは年収額だけではありませんでした。この記事では、年収を下げない方法を並べるのではなく、年収を下げてでも変えたい条件は何か、その交換条件が本当に成立しているかを判断できるように整理します。

結論｜年収が下がる転職は、差額と何を交換するのかで判断する

年収600万円から550万円になるなら、額面上は年間50万円の減収です。しかし、その50万円と引き換えに何が変わるのかによって、転職の意味は違います。

確認すること	判断のポイント
年収差は一時的か	初年度だけ賞与算定期間等が違うのか、平常年も続くのか
時間は減るか	所定時間だけでなく残業・休日対応・通勤まで確認
責任は変わるか	管理薬剤師、在宅、教育、応援等の範囲
生活コストは変わるか	住宅費、通勤費、転居費等を家計側で確認
将来条件は納得できるか	昇給、役割、積める経験、次のキャリア

薬剤師は転職すると年収がどれくらい下がる？公的統計で分かることを分ける

薬剤師の転職で年収が下がると検索すると、平均で何万円下がるのか知りたくなるかもしれません。しかし、2026年9月時点で確認できる公的統計を使って、薬剤師が転職した場合の平均年収下落額をそのまま示すことはできません。

統計	確認できること	このテーマで確認できないこと
雇用動向調査	転職入職者の前職との賃金変動	薬剤師だけの平均年収下落額
賃金構造基本統計調査	薬剤師の年齢・経験年数・企業規模等による賃金水準	同じ薬剤師が転職前後でいくら変わったか

最新の雇用動向調査では転職後に賃金が下がった人は31.0％

令和7年雇用動向調査の年計では、前職と比べた賃金について次の結果が公表されています。

賃金変動	割合
増加	40.8％
変わらない	25.5％
減少	31.0％
うち1割以上減少	21.9％

ただし、この数字を薬剤師へそのまま当てはめることはできません。次の3点を区別してください。

• 薬剤師の集計ではない
• 薬剤師の平均年収差額を示しているわけではない
• 前職との賃金変動区分を示す統計であり、求人票に表示される年収と同義ではない

賃金構造基本統計調査には薬剤師データがあるが、転職前後比較ではない

一方、厚生労働省の令和7年賃金構造基本統計調査には、薬剤師が職種小分類として収録されています。年齢、経験年数、企業規模等による所定内給与額や年間賞与その他特別給与額を確認できます。

参考：政府統計の総合窓口 e-Stat｜令和7年賃金構造基本統計調査・薬剤師

こちらは現在の賃金水準を考える参考になりますが、同一人物の転職前後を追跡した統計ではありません。

最初に初年度年収と平常年収を分ける

転職先の提示条件を見るとき、最初に分けたいのが初年度と平常年です。たとえば賞与がある会社では、入社時期や会社の算定方法によって初年度の支給条件が平常年と異なる場合がありますが、初年度賞与が必ず少なくなるという一般ルールがあるわけではありません。

そのため、会社ごとに次を確認します。

区分	確認する内容
現在の実績年収	基本給、手当、残業代、賞与等を含む現在の実績
転職先の初年度	入社月から年末・年度末までに実際に支給予定の条件
転職先の平常年	通常の評価・賞与算定期間を一巡した場合の条件

労働基準法第15条では、労働契約の締結時に賃金、労働時間その他の労働条件を明示することが求められています。

参考：厚生労働省｜労働基準法

年収差は5つに分解して比較する

年収が下がる転職では、年収だけを1列で比べず、最低でも5つの軸へ分けます。

比較軸	現職と転職先でそろえる項目	確認する理由
1．収入	初年度、平常年、基本給、賞与、手当、残業代	一時的な減収と恒常的な減収を分ける
2．時間	所定時間、平均残業、休日勤務、通勤時間	年収と交換する時間を確認する
3．責任・仕事内容	管理薬剤師、在宅、教育、発注、応援等	負担軽減か単なる賃下げかを分ける
4．勤務地・生活コスト	勤務地、変更範囲、住宅費、通勤費、転居費	額面年収だけでは家計負担を判断できない
5．将来条件	昇給、役割、積める経験、勤務時間変更等	現在の提示額だけで長期判断しない

2024年4月以降、求人募集時には従事すべき業務と就業場所の変更の範囲等も追加の明示事項となっています。

参考：厚生労働省｜令和6年4月より募集時等に明示すべき事項が追加されます

年収を下げて転職するなら、給与だけでなく何の業務をどこまで担当し、どの場所まで異動する可能性があるのかも同時に確認してください。

ケース1｜初年度600万円から510万円でも、平常年560万円なら差を分けて考える

ここからの3ケースは、判断方法を説明するための架空の計算例です。実際の求人相場や特定企業の条件を示すものではありません。まず、現在の実績年収600万円に対し、転職先の初年度が510万円、平常年が560万円になる例を考えます。

	現職	転職先・初年度	転職先・平常年
年収	600万円	510万円	560万円
現職との差	―	▲90万円	▲40万円
差率	―	▲15.0％	約▲6.7％

初年度だけを見ると90万円の減収です。しかし、この架空例で初年度と平常年の差50万円が賞与算定期間等の一時的な要因だと確認できたなら、恒常的な比較対象は600万円対560万円です。

だからといって40万円の差を受け入れてよいと自動的に決まるわけではありません。初年度だけの差90万円と、平常年も続く差40万円を分けたうえで、次に勤務時間・責任・勤務地等を比較するのがこのケースの目的です。

ケース2｜年収50万円減と年間260時間減を同じ表で見る

次は、現在600万円で実際の勤務時間を週45時間、転職後550万円で週40時間と仮定します。ここでいう実際の勤務時間は、所定労働時間だけでなく、本人が比較のために把握した残業等を含む時間という想定です。

	現職	転職先
年収	600万円	550万円
週の実際の勤務時間	45時間	40時間
52週で単純計算した年間時間	2,340時間	2,080時間
年間時間差	転職先の方が260時間少ない
年収÷上記年間時間の比較指数	約2,564円	約2,644円

年収は50万円下がります。一方、仮定どおりなら年間の勤務時間は260時間減ります。この例では、年50万円と年間260時間をどう評価するかが意思決定になります。

表の年収÷年間時間は、比較のための単純な指数です。労働基準法上の時間給、残業単価、手取り時給を示すものではなく、有給休暇、休憩、通勤時間等を厳密に調整した計算でもありません。そのため、この指数が高いから転職先の方が得だと結論づけるのではなく、自分にとって年間260時間を確保することに50万円の額面年収差を受け入れる価値があるかを考えるために使います。

ケース3｜年収差と住宅費差は別々に並べ、手取りの逆転とは言わない

勤務地が変わる転職では、家計側の固定費も変わることがあります。現在の年収600万円・自己負担住宅費10万円／月から、転職後550万円・自己負担住宅費5万円／月になる架空例を考えます。

	現職	転職先	差
額面年収	600万円	550万円	▲50万円
自己負担住宅費	月10万円	月5万円	月▲5万円
年間住宅費	120万円	60万円	年▲60万円

ここで、600万円－120万円と550万円－60万円を単純に計算して、転職先の方が手取りで得だとは判断しません。額面年収には税・社会保険料がかかり、住宅手当・社宅等の制度にも条件があり、転居費や通勤費も変わる可能性があります。

このケースから言えるのは、額面年収が50万円下がる一方、住宅費負担が年間60万円変わるなら、家計側でも別途試算しなければ判断できないということです。

地方求人の年収・住宅手当・一人薬剤師等まで確認したい場合は、次の記事で条件の見方を整理しています。

年収ダウンを受け入れてよい条件

何％までなら年収ダウンを受け入れてよい、という全員共通の基準はありません。代わりに、次の条件が具体的に確認できるかで判断します。

状態	考え方
初年度だけ低く、平常年の差は小さくなる	一時差と恒常差を分けて検討する
残業・休日対応等が具体的に減る	年収差と取り戻せる時間を比較する
希望していた勤務地・通勤条件になる	通勤時間・住宅費等も含めて家計と生活を比較する
管理責任等を意図的に軽くする	責任を減らす働き方が本人の目的に合うか確認する
希望する業務経験を積める	仕事内容が本人のキャリア目的と一致しているか確認する
昇給・将来条件を確認できる	現在の提示額だけで長期判断しない
家計で減収を吸収できる	手取り・固定費・貯蓄余力を本人の家計で確認する

ポイントは、年収を下げる理由を後から作らないことです。先に変えたい条件を定め、その条件を実現する転職先の提示年収が低かった場合に、初めて差額を受け入れるか考えます。

年収を下げてまで転職する前に、承諾を急がない方がよい条件

年収ダウンを受け入れること自体が問題なのではありません。確定した不利益と、まだ確認できていない期待を交換しないことが重要です。

転職する前に、今の職場で改善できないか確認する

年収を下げて転職したいと感じたら、まず何を変えたいのか一つずつ分けます。

変えたいこと	現職で先に確認できること
残業を減らしたい	業務分担、店舗異動、人員配置、勤務時間の調整
通勤を短くしたい	近隣店舗への異動、勤務店舗の変更
管理責任を外したい	役職変更、管理薬剤師交代、職務範囲の見直し
土日勤務を減らしたい	シフト調整、勤務区分の変更
勤務時間を短くしたい	短時間正社員、雇用区分・勤務時間変更の制度
仕事内容を変えたい	異動、担当変更、新しい業務への参加

私が人事業務に関わった範囲でも、本人が退職しなければ解決しない問題と、配置・役割・勤務条件の調整で改善できる問題は同じではありませんでした。すべての会社で希望どおり調整できるわけではありませんが、現職で改善できるなら、転職に伴う年収減や職場環境の不確実性を引き受けずに済む可能性があります。

何を優先して働きたいのかまだ整理できていない場合は、薬剤師のキャリアの軸とは？見つからないときの自己分析4ステップから整理してください。体力的な負担を減らすことが主目的なら、体力的にきつい薬剤師へ｜立ち仕事の負担を減らす職場選びと働き方も参考になります。

内定承諾前に給与・賞与・勤務時間・変更範囲を確認する

年収ダウンを受け入れる判断は、できるだけ内定承諾前に必要条件をそろえてから行います。労働基準法第15条では労働契約締結時の労働条件明示が定められており、2024年4月からは全ての労働者について就業場所・業務の変更の範囲も明示事項に加わっています。

参考：厚生労働省｜2024年4月から労働条件明示のルールが変わりました

保存用｜年収を下げて転職する前の15項目

No.	確認項目	確認内容
1	基本給	月額・年俸の基礎部分
2	固定手当	薬剤師、地域、役職等の恒常手当
3	固定残業代	有無、金額、対象時間
4	時間外手当	固定残業時間超過分を含む扱い
5	初年度賞与	算定期間、入社時期による扱い
6	平常年賞与	算定基礎、評価、標準的な支給条件
7	平常年収	何を前提に試算した金額か
8	所定労働時間	1日・週の所定時間
9	残業・休日勤務	実績・想定頻度、休日当番等
10	仕事内容	調剤、在宅、OTC、教育、発注等
11	責任	管理薬剤師、責任者、数値管理等
12	就業場所	雇入れ直後の勤務地
13	就業場所の変更範囲	店舗異動・転勤・応援の範囲
14	業務の変更範囲	将来担当する可能性のある業務
15	昇給・将来条件	制度、評価、役割変更時の処遇

求人票、面接での説明、オファー内容、最終的な労働条件を照合し、認識違いを残さないようにします。

年収だけが問題なら、内定承諾前に条件交渉も検討する

仕事内容、勤務地、勤務時間には納得しているものの、提示年収だけが希望に届かない場合は、条件交渉を検討できます。ただし、希望を伝えれば必ず上がるわけではありません。

採用企業には給与テーブル、既存社員とのバランス、採用ポジション、本人の経験等があり、提示できる範囲は会社ごとに異なります。年収交渉のタイミングや、採用側が条件を検討するときの考え方は、次の記事で詳しく整理しています。

交渉後も条件が変わらない場合は、この記事の5軸へ戻り、その年収差を受け入れる価値があるかを判断します。

よくある質問

薬剤師は転職すると平均いくら年収が下がりますか？

2026年9月時点で確認できる公的統計から、薬剤師の転職前後の平均年収下落額を直接示すことはできません。雇用動向調査には転職入職者の賃金変動がありますが薬剤師だけの数字ではなく、賃金構造基本統計調査の薬剤師データは転職前後を追跡した統計ではありません。

年収が10％下がる転職はやめた方がよいですか？

10％なら許容、20％なら不可という全員共通の基準はありません。初年度だけの差か、平常年でも続くか、労働時間・責任・勤務地・生活固定費・将来条件がどう変わるか、家計で吸収できるかを確認して判断してください。

初年度だけ年収が大きく下がる場合はどう見ればよいですか？

初年度と平常年を分けてください。賞与等の扱いが入社時期によって異なる可能性はありますが、会社ごとに制度が違います。初年度に実際いくら支給されるのか、平常年の試算はいくらで何を前提にしているのかを確認します。

年収を労働時間で割って比較してもよいですか？

比較材料の一つにはできますが、法的な時間給や手取り時給とは別物です。所定時間、残業、休日勤務、有給休暇、通勤等の条件が異なるため、単純な年収÷時間だけで転職先を決めないでください。

住宅費が下がるなら年収ダウンを受け入れてよいですか？

住宅費差は重要な家計材料ですが、額面年収から住宅費を単純に引いて手取りの優劣を決めることはできません。税・社会保険、住宅手当や社宅の条件、転居費、通勤費等も含めて家計側で別途試算してください。

管理薬剤師を外れるためなら年収ダウンを受け入れる価値がありますか？

本人が管理責任を外すことを優先しており、転職後に実際にその責任が減ると確認できるなら比較対象になります。ただし、年収だけ下がって管理薬剤師以外の責任や業務負荷がほぼ変わらない可能性もあるため、仕事内容を具体的に確認してください。

年収を下げる前に今の会社へ相談した方がよいですか？

改善したい原因が配置、勤務時間、役割、通勤等であれば、現職で調整できるか確認する意味があります。改善できない、または相談自体が現実的でない場合に外部求人と比較しても遅くありません。

複数の内定で年収と働き方のどちらを取るか迷っています

複数内定を比較する場合は、年収だけでなく勤務地、仕事内容、休日等を同じ表へそろえ、Must条件とWant条件を分けて比較してください。

まとめ｜失う年収ではなく、何と交換するのかを確認して決める

薬剤師が転職するとき、年収が下がることはあります。ただし、最新の公的統計から薬剤師だけの平均年収下落額を示すことはできません。全職種の雇用動向調査と、薬剤師の賃金水準を示す賃金構造基本統計調査は役割が違います。

自分の転職を判断するときは、全国平均の許容額を探すより、次の順で確認してください。

年収ダウンは、それ自体が転職の成功でも失敗でもありません。 重要なのは、失う金額と、代わりに得る時間・働き方・役割・生活・経験を同じ条件で比較し、自分がその交換を選びたいかを決めることです。

複数の内定を比較している場合は、次の記事で条件を同じ表へそろえる方法を確認できます。

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この記事で確認した主な一次資料

• 政府統計の総合窓口 e-Stat｜令和7年雇用動向調査結果の概況
• 政府統計の総合窓口 e-Stat｜令和7年賃金構造基本統計調査・薬剤師
• 厚生労働省｜労働基準法
• 厚生労働省｜2024年4月から労働条件明示のルールが変わりました
• 厚生労働省｜令和6年4月より募集時等に明示すべき事項が追加されます

※統計・制度は2026年9月9日時点で確認しています。3ケースは判断方法を説明するための架空例であり、薬剤師の平均年収・求人相場・特定企業の条件を示すものではありません。税・社会保険・住宅制度等は個人と勤務先によって異なるため、家計上の最終判断ではご自身の条件で確認してください。